たわらノーロード全世界株式を徹底解説！NISAの積立投資のメリットとは

「たわらノーロード全世界株式」は、アセットマネジメントOneが運用する「たわらノーロード」シリーズの投資信託の1つです。

たわらノーロード全世界株式はNISAのつみたて投資枠、成長投資枠の両枠で購入可能なファンドです。

今回は、たわらノーロード全世界株式はどんなファンド？NISAの積立投資のメリットなどを合わせてわかりやすく解説します。

たわらノーロード全世界株式とは

たわらノーロード全世界株式の特徴

たわらノーロード全世界株式は、追加型投信で投資先資産を国内外の株式とするインデックス型の投資信託です。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）に連動する投資成果を目指しています。

毎年10月12日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い分配金額を決定します。分配金は元本に組み入れ運用が継続されます。

たわらノーロード全世界株式の基準価額の推移

たわらノーロード全世界株式の基準価額および純資産総額の推移は下記の通りです。

【設定来の基準価額と純資産総額の推移　2019.7.22~2024.01.12】 

たわらノーロード全世界株式はファミリーファンド方式で運用

たわらノーロード全世界株式は日本を含むグローバル株式を投資対象資産としています。

MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスに連動した投資成果を目指しており、「ファミリーファンド方式」で運用が行われます。

ファミリーファンド方式とは、たわらノーロード全世界株式をベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資して、実質的にはマザーファンドが投資対象である先進国株式、新興国株式、国内株式へ投資をして運用を行い収益を目指す方式です。

（引用：Asset Management One 投資信託説明書　2024年1月13日より抜粋）

たわらノーロード全世界株式の騰落率（とうらくりつ）

騰落とは、価格の上がり下がりのことを指します。投資信託の騰落率とは、ファンド購入時の基準価額を基準として、基準価額がどれだけ変化したかを示します。

たわらノーロード全世界株式の騰落率は下記の通りです。

【基準日2024.01.12】

ファンドの設定日（2019.7.22)から、2024年1月12日の基準価額の騰落率は+98.42％。次の式で算出されます。

ファンド設定日基準価額：10,000円

2024年1月12日の基準価額：19,842円

騰落率＝（19,842円ー10,000円）÷　10,000円ｘ100＝98.42％

4年半前の設定当初からたわらノーロード全世界株式を保有してる場合、基準価額は約2倍に膨らんでいます。

たわらノーロード全世界株式のリスクリターン

「投資にはリスクがある」という言葉、誰しも聞いたことがあるでしょう。確かに、 投資は利益が確約されていないため、運用結果によっては資産が目減りしてしまうリスクはあります。

一方、ここでいう投資信託のリスクリターンは意味合いが違います。

リスクとは、儲けのバラツキのことを指し、リターンは一定期間の儲けの平均値を表します。いずれも過去の実績から計算された数値です。

投資信託のリターンは年ごとにバラツキがあり、一定期間を平均したら年率〇％であったことを示しています。

たわらノーロード全世界株式の過去のリスクリターンは次の通りです。

【2024.1.12更新】

たわらノーロード全世界株式の手数料

投資信託の手数料は、投資者が直接的または間接的に負担する費用があり、たわらノーロード全世界株式の手数料は下記の通りです。

購入時と売却時の費用は投資者が直接的に負担するコストですが、たわらノーロード全世界株式では無料です。

また、信託報酬（運用管理費用）は、個々の保有残高に対して毎日かかるもので、信託財産から差し引かれる仕組みとなっていて間接的に負担するコストです。

たわらノーロード全世界株式の信託報酬は0.1133％（税込み）です。

仮に保有残高が100万円で基準価額が1年間変わらないとすると、1年間で1,133円のコストがかかることになります。信託報酬は、投資信託を売却するまで継続してかかるコストですので、効率的な資産形成のためには信託報酬の低いファンド選びが大切になります。

ただ、信託報酬は同種のファンドとの手数料競争などの事情により見直されることもあります。

たわらノーロード全世界株式に投資をするならNISAを活用

新NISAの3大メリット

①つみたて投資枠、成長投資枠が両方使える

新NISAは、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2枠からなり、1年間の投資上限額はそれぞれ120万円と240万円です。

投資信託の積立投資はつみたて投資枠で行い、株式や投資信託の一括購入は成長投資枠で行えます。両枠を合計した投資枠360万円を1年間の投資限度額として、累計1,800万円までが非課税で運用可能です。

1,800万円という投資枠は、一般人にとって十分な枠と言えるのではないでしょうか。

②投資期間の無期限化

NISAは制度の恒久化に伴い、非課税投資期限が無期限になりました。

非課税での運用期限がないため、いつから投資を始めても、また、いつまで運用を続けても構いません。自分のタイミングで資産形成が始められます。

③投資枠が復活し再投資可能

NISAで運用中の商品はいつでも売却・換金が可能です。

旧NISAとの違いは、商品を換金したら非課税投資枠が復活する点です。資金が必要なタイミングで投資商品を換金しても、のちにその空いた枠に再投資が可能です。

使い勝手的にも心理的にも、換金のハードルが下がります。

まとまった資金がない人こそ始めたい積立投資

株式投資の場合、一括で資金を投下しなければならないため、手持ちの余裕資金がないと難しいです。また、株式投資は投資している企業の経営状態や業績が、配当金や株価に即影響を及ぼすため、投資信託に比べ含み損益の変動幅が大きくなりがちです。

積立投資であれば、まとまった余裕資金がなくても投資が始められます。

積立投資は、毎月や毎日など定期的に定額ずつ投資信託を買い付ける方法です。自分の都合に合わせた方法を選択できるため、年齢や資産の多寡を問わず多くの方に取り組みやすい投資です。

積立金額は100円から可能な場合もあるなど、少額から積立できますので、無理のない金額で始めることができます。

たわらノーロード先進国株式でつみたて投資のシミュレーション

下記のシミュレーション結果にあるように、積立額が少額であっても、時間を味方にすれば大きな運用成果が見込めます。

たわらノーロード先進国株式の過去のリターン率から、年率15％と仮定して、投資成果をシミュレーションしてみます。

（注：運用成果に信託報酬は加味していません）

投資信託の分配金は再投資されて運用が継続されるため、分配金が利益を生み出すという複利効果があります。運用期間が長くなると運用益の増え幅が大きくなるのはそのためです。

言うまでもありませんが、NISAの運用益は非課税です。運用成果の全額が手元に入ります。

ドル・コスト平均法の効果

投資信託の積立投資のように、同じファンドを定期的に定額で購入する投資方法をドル・コスト平均法といいます。

投資信託の基準価額は日々変動するため、積立投資の場合、購入日の基準価額により購入可能な口数が異なります。

たとえば、毎月の積立額が3万円の場合、基準価額が10,000円の時は3口購入できます。

一口8,000円のタイミングでは3.75口、一口12,000円では2.5口購入することになります。

このように基準価額が高いときは購入口数が減りますが、基準価額が下がっていれば多くの口数を購入できるため、平均取得額が抑えられるという効果が期待できます。

投資信託の基準価額は変動をくり返し長期スパンで上がっていくことが期待されるため、積立投資は長期運用が前提の投資です。

投資信託は投資経験の浅い人や忙しい人にも向いている

投資信託は、運用を投資のプロにお任せする投資です。

株式投資で分散投資をするには、複数の株式を購入することになりますが、投資信託であれば、ひとつのファンドの購入で、さまざまな地域、さまざまな資産に分散投資ができます。

分散投資はリスクの低減につながります。

また、投資信託の基準価額は1日1回更新されますが、株式投資のように刻々変わる値動きを注視する必要はありません。

投資信託への投資は、株式投資のように手間がかからないため投資経験が浅い方、忙しい方に取り組みやすい投資です。

とくに少額投資が可能な積立投資であれば、積立額を設定してしまえば、あとは何もする必要はありません。より始めやすい投資といえます。

なお、積立額の変更や積立を止めて運用を続けることはいつでも可能です。

たわらノーロードシリーズの他のファンド

アセットマネジメントOneが運用する「たわらノーロード」シリーズには他に下記のファンドがあります。

たわらノーロード日経225

日経225指数に連動した式とするインデックス型の投資信託です。

たわらノーロード 先進国株式

追加型投信で投資先資産を先進国の株式とするインデックス型の投資信託です。MSCIコクサイ・インデックスに連動する投資成果を目指しています。

たわらノーロード NYダウ

追加型投信でＮＹダウ指数に連動する投資成果を目指しています。

まとめ

今回は、たわらノーロード全世界株式の特徴と合わせ、投資信託への投資、とくに積立投資について解説しました。

新しいNISAは制度の恒久化、非課税枠の拡大、非課税枠の再利用など、多くの面で有利となりました。

積立投資は、分配金の再投資による複利効果で投資期間が長くなるほど投資成果が上がりやすい仕組みです。

投資資金が多くなくても、投資期間を長く取れる若い世代ほど積立投資は有利です。

新NISAスタートを機に、NISAで積立投資を始めてみませんか。