【新興国ETF】VWOは買い?2026年構成銘柄、配当金、株価の徹底ガイド

バンガード社が販売する代表的なETFと比較のイメージ

VWOは、中国や台湾、インド、ブラジルなど全世界の新興国に投資をするETFです。

新興国とは、今後の成長が期待できる国のことで、株価上昇の可能性も高い投資先といいえます。ただし、法整備が整っていない、国の情勢が変わりやすいなど注意点があるのも特徴。

今回は、新興国ETF【VWO】の特徴やメリット、デメリットを紹介します。

VWOとは?|バンガード新興国ETFの基本情報

VWOとは?新興国ETFのイメージ

VWOは、米国最大級の資産運用会社バンガード社が販売するETFです。名称は「バンガード・FTSE・エマージング・マーケッツETF(Vanguard FTSE Emerging Markets ETF)」といい、全世界の新興国株式に投資をしています。

VWOの特徴や新興国ETFについて解説していきます。

  • 運用会社 :バンガード(Vanguard)
  • 経費率:0.06%
  • 組入銘柄数:約5,095銘柄
  • NISA成長投資枠:対象

新興国ETFとは

新興国とは、現状では経済の水準が低いものの、高い成長が期待できる国のことをいいます。新興国に含まれる国については、MSCI(モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル)が発表している分類が参考になるでしょう。VWOはこれらの国の約5,095銘柄に一度に投資できます。

VWOの配当金・配当利回りは?【2026年最新データ】

直近の配当利回りと年間分配金

 

  • 配当利回り(2026年4月時点): 2.53% 
  • 年間分配金(2025年実績):約1.50ドル/株
  • 分配頻度 : 年4回(四半期ごと)

【VWOのトータルリターン】

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3ヶ月1年3年5年
5.68%40.46%16.74%5.63%

参考:Bloomberg

2025年に急回復、2026年に入り2月~3月まで落ち込みましたが、4月に年初来高値を更新してます。力強い成長が見られているので、今後の更なる飛躍が期待されています。

VWOの配当金の実績は?

 

分配回数は3月・6月・9月・12月の年4回です。

VWOの配当金の実績は年4回

2025年直近の過去4回の分配金の推移は次の通りです。

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支払日分配金単価
2025年12月23日1.032500ドル
2025年9月23日0.279500ドル
2025年6月24日0.138500ドル
2025年3月25日0.046800ドル

参考:バンガード VWO

配当金を受け取るには、権利落ち日(権利付最終日の翌日)前に株式を保有している必要があります。

配当金の税金(米国源泉徴収の仕組み)

VWOはアメリカ上場ETFのため、分配金に対して米国で10%が源泉徴収されます。たとえば100ドルの配当に対して10ドルが米国で徴収され、90ドルを受け取る形になります。

NISA口座で保有している場合、国内の税金(約20%)は非課税になりますが、米国源泉徴収分(10%)は取り戻すことができません。この点は他の国内ETFと異なる注意点です。

VWOはアメリカ上場ETFのため、分配金に対して米国で10%が源泉徴収されます

関連記事
配当金に税金はかからない?節税のコツや新NISAで非課税で受け取る方法を解説

VWOの構成国やセクター構成比は?

VWOに構成国の上位10カ国は以下のようになっています。

VWOの構成国やセクター構成比は?

参考:バンガード VWO(2026年3月31日現在)

世界の新興国に分散をしていますが、中国と台湾を合わせると全体の約55%を超えています。続いてセクター別の構成比も確認しておきましょう。

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順位セクター組入比率
1  テクノロジー26.25%
金融サービス  20.51%
3一般消費財11.24%
素材8.39%
5製造業7.88%
通信7.77%
7エネルギー4.74%
8ヘルスケア4.11%
9生活必需品3.38%
10 公共事業2.96%

参考: investing.com

金融サービスとテクノロジーで全体の約40%を占めています。台湾の半導体大手のTSMCや中国のテンセントやアリババなどが上位となっています。

VWOチャート

2025年~2026年4月にかけてのVWO(バンガード・FTSE・エマージング・マーケッツETF)は、価格変動(ボラティリティ)を伴いながらも、全体として右肩上がりの強い上昇基調にあります。

VWOは買うべきか?2026年時点でのメリットは?

大きな値動きが特徴のVWOですが、投資するメリットとしてはどのようなものがあるでしょうか?大きくは以下の2点があげられます。

それぞれ詳しく解説していきます。

新興国に対して幅広く投資ができる

VWOは約5,095銘柄・24カ国の新興国株式に1本で投資できます。新興国は、価格変動が激しいものの、長期的に見れば伸びが期待できる国と考えられます。

新興国の個別銘柄投資は、情報が入りにくいうえに、国の情勢によって大きく変動するため、非常にリスクが高い投資となります。

その点VWOは、幅広い国の企業に投資をしているため、リスクを分散できます。

長期的に見れば新興国の経済成長率は先進国を上回ることが多く、インドや東南アジアの成長を取り込める点が最大のメリットです。

ほかの新興国ETFと比較して経費率が低い

経費率とは、ETFを保有している間に発生する費用です。主には信託報酬など、ファンドの運用にかかる費用となります。

VWOの経費率は、0.06%

VWOの経費率は0.06%で、同カテゴリの他ETFと比べて大幅に低い水準です。100万円を1年保有した場合の経費はVWOなら600円に対し、EEMは7,200円。長期保有ほどこの差が効いてきます。

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ETF名経費率
VWO(バンガード)0.06%
iシェアーズ MSCI エマージング・マーケッツETF(EEM)0.72% 
SPDR S&Pアジア・パシフィック新興国株式ETF0.49%

VWOのデメリットと注意点

VWOのデメリットや注意点は下記2点です。

それぞれ解説していきます。

中国と台湾の比率が高い

国別の構成比で確認した通り、中国と台湾の構成比が高く、55%を超えています。

台湾は、半導体で大きく伸びていますが、中国は不動産バブルの崩壊や人口減少など先行きの不安があり、さらに、台湾有事などの地政学リスクが顕在化した場合、ポートフォリオ全体への影響が大きくなります。

このあたりが気になるようであれば、中国を除く新興国ETF、iシェアーズMSCIエマージング・マーケット(除く中国)ETFも選択肢としてあります。(ただし台湾は含まれます)

価格変動のリスクが高い

新興国株式は、先進国株式に比べて価格変動が大きく、国の情勢変化・通貨リスク・政治リスクなどが重なると短期間で大幅に下落することがあります。

VWOと他のETFとの比較

VWOと他のETFとの比較のイメージ

新興国への投資は、将来的に見れば国の発展とともに大きなリターンが得られると考えられますが、同時に政治情勢などのリスクもあります。ポートフォリオを組む際は、新興国だけでなく、先進国株式などと組み合わせてリスクヘッジをするべきでしょう。

ここでは、同じバンガード社が販売する代表的なETFと比較してみます。

【VT】バンガード・トータル・ワールド・ストックETF

VTは、先進国と新興国市場の両方を対象としており、米国内外の株式で構成されています。新興国も含んだ全世界に投資できるETFです。

【VTI】バンガード・トータル・ストック・マーケットETF

VTIは、CRSP米国総合指数に連動したETFで、米国市場全体の3,500以上の銘柄を保有。米国全体に投資するETFです。 

vwo・VT・VTIをチャートで比較

vwo、VT、VTIのチャート比較
引用:TradingView

vwo・VT・VTIをトータルリターン・経費率で比較

vwo・VT・VTIをトータルリターン・経費率で比較

参考:StockAnalysis.com (2026年4月現在)

リターンはVTIが最も高い結果となっています。米国株が下落する局面でVWOが相対的に底堅い動きをする場面もあり、分散投資の観点から組み合わせて保有するのが効果的です。

VWOへの投資方法

VWOに投資する方法のイメージ

VWOは、2024年からスタートした新NISAの成長投資枠での投資対象です。NISAでの投資やそれ以外のおすすめの投資方法を紹介します。

NISA成長投資枠で投資する

 

VWOはNISAの成長投資枠(年間240万円まで)の対象商品です。NISAは合計1,800万円までの投資に対して売却益が非課税になる制度で、通常約20%かかる税金を節税できます。

ETFの場合、1株単位での購入となるため、毎月固定の金額での自動積立はできません。価格変動に合わせて無理のない範囲で投資を行いましょう。

なお、NISA口座でのVWO保有における注意点は以下の2点です。

米国源泉徴収がかかる

ETFに投資した場合、分配金に対して米国で10%が源泉徴収されます。国内税(約20%)は非課税ですが米国課税分は還付されません。

損益通算ができない

一般口座や特定口座で買付をした場合は、一方の株式がマイナスで一方の株式がプラスの場合、プラスとマイナスで相殺され、課税額を減らせます。

NISA口座の損失は、特定口座・一般口座の利益と損益通算できません。損失が出ても他の利益から差し引くことはできない点に注意が必要です。

新興国へ投資ができる投資信託で買付する

毎月10,000円など決まった金額で投資をしたい場合は、投資信託を買い付ける方法もあります。

VWOと同様の新興国に投資する投資信託には、三菱UFJアセットマネジメントが発売する、eMAXIS slim 新興国株式インデックスがあります。こちらはほとんどの証券会社で購入でき、運用にかかる経費は、0.15%とVWOよりも高いものの、証券口座で設定しておけば、毎月一定の金額を自動で購入できます。

手間をかけず毎月一定額を積み立てたい場合はeMAXIS Slim、まとまった金額を低コストで投資したい場合はVWOが向いています。

項目VWO(ETF)eMAXIS Slim 新興国株式
経費率0.06%約0.15%
購入単位1株単位100円から
積立設定不可(自動積立なし)可能
分配金年4回受取自動再投資
NISA区分成長投資枠つみたて投資枠・成長投資枠 

関連記事
NISAはメリットばかりではない!意外と知らないNISAのデメリット・リスクを解説します。

ETFで資産形成をしている方は、それだけで十分かどうかを考えることも大切です。
ETFは、分散投資がしやすく、初心者にも取り組みやすい商品ですが、積立を続けても大きく資産を増やすには時間がかかり思ったように資産形成が進まないこともあります。 そのため、ETFだけで資産形成を進めようとすると思ったより資産の増加スピードが遅いと感じたりすることもあります。
資産形成を考える場合は、ETFを基本に今後使えるお金をどう増やしていくか、値幅を取る運用も含めて考えることが大切です。

しかし、

「老後資金だけでなく、もっと早い段階で使える資産も作りたい」
「ETF以外の選択肢も考えたいが、何から始めればいいかわからない」
と感じる方も少なくありません。

そのような方に向けて、ライジングブルでは株の売買判断をサポートするサービスを案内しています。 株式投資での資産形成の選択肢を考えたい方は、サービス内容をご確認ください。
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まとめ

VWOは、バンガード社が運用する新興国ETFで、約5,095銘柄・24カ国に分散投資できる商品です。

配当利回り:2.53%(2026年4月時点)、年間約1.50ドル/株
分配金支払い:年4回(3月・6月・9月・12月)
経費率:0.06%と新興国ETFの中では最低水準
中国・台湾で約55%以上を占め地政学リスクに注意が必要
NISA成長投資枠での購入が可能(ただし米国源泉徴収10%はかかる)

新興国は、将来的な成長が見込める国を指し、VWOは、全世界の新興国の大型・中型株に分散投資をしているため、長期的な成長が期待できるのがメリットでしょう。

しかし、国別の構成を見ると、中国・台湾で全体の40%を占めるなど、台湾有事などが発生した場合のリスクがあるのも注意点となります。

買付については、NISAの成長投資枠が使えますので、利益に対しては、非課税の恩恵が受けられます。

米国株中心のポートフォリオへの分散として新興国への投資を検討する際、VWOは低コストで効率的な選択肢のひとつです。VTIやVTなどの先進国ETFと組み合わせた分散投資をおすすめします。

銘柄選びの参考になれば幸いです。


【ご注意事項】

※本記事は特定の銘柄・金融商品の売買を推奨するものではありません。
※ETF投資には元本割れのリスクがあります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
※記載のデータは2026年4月20日時点のものです。最新情報はバンガード公式サイトおよびStockAnalysis.comでご確認ください

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