「ETFって何?なんだか難しそう・・・」と感じている方は少なくないようです。
ETFは株式投資のように証券取引所でリアルタイムで売買ができる投資信託です。
今回は、iシェアーズJPX日経400ETFを解説するとともに、ETFのメリット、デメリットについてもわかりやすくお伝えします。
目次
iシェアーズ JPX日経400ETFの特徴
iシェアーズJPX日経400ETFはブラックロックが運用するインデックス型のETFです。
日本の代表的な投資指数であるJPX日経400(配当込み)に採用されている銘柄に投資することにより、これに連動した投資成果を目指すファンドです。
投資家にとって魅力ある日本の400銘柄に分散投資することができ、長期的な資産形成を目指すことのできるファンドと言えるでしょう。
また、iシェアーズ JPX日経400ETFはNISAの成長投資枠で購入できるファンドです。
JPX日経400とは
投資に興味を持っている人であれば「日経225」や「TOPIX」という投資指数は聞いたことのある指数だと思います。そのほか、国内の投資指数の一つに「JPX日経400」という指数があります。
JPX日経400の組入れ銘柄は、東証のプライム、スタンダード、グロース市場の全銘柄の中から、企業の自己資本利益率(ROE)、営業利益、時価総額の3つを下記の選定基準で評価し選ばれた原則400銘柄から構成されています。
【選定基準】
①適格基準、市場流動性指標によるスクリーニング
②定量的な指標によるスコアリング
③定性的な要素による加点
iシェアーズ JPX日経400ETFの詳細
(2024年9月20日時点)
株価(9月19日終値) | 24,325円 |
純資産総額 | 368,940,521,994円 |
資産分類 | 株式 |
発行済口数 | 15,003,174口 |
ファンド籍 | 日本 |
受託会社 | みずほ信託銀行株式会社 |
取引単位 | 1口 |
分配頻度/決算日 | 毎年2月9日、8月9日の年2回 |
設定日 | 2014年12月1日 |
基準通貨 | 日本円 |
信託報酬(税込) | 年0.0495%以内* |
*iシェアーズJPX日経400ETFの信託報酬率は、純資産総額に応じて変動する段階料率を採用しています。当ファンドの信託報酬率は、同じJPX日経400に連動する他社のETFと比較して低い設定です。
iシェアーズ JPX日経400ETFの運用実績
ファンド(iシェアーズJPX日経400ETF)とインデックス(JPX日経400)の期間ごとの運用実績(年率)は次の通りです。
(2024年8月31日時点)
1年 | 3年 | 5年 | 設定来 | |
トータル・リターン(iシェアーズ JPX日経400ETF) | 20.62% | 14.81% | 15.63% | 9.3% |
インデックス(JPX日経400) | 20.73% | 14.95% | 15.80% | 9.49% |
リターンは分配金(税引前)を再投資したものとして計算されているため、分配金を再投資せずに受け取る場合の実績は上記を下回ることになりますので注意してください。
iシェアーズ JPX日経400ETFの積立シミュレーション
iシェアーズJPX日経400ETFの過去5年間の平均利回りで毎月1万円を20年間、配当金を再投資しながら積立を続けた場合の運用結果をシミュレーションしてみましょう。
毎月積立額:1万円 積立期間:20年 信託報酬率:0.05% 過去5年間の平均利回り15.6% | → | 積立元本:240万円 |
毎月1万円の投資でも20年間積立継続すると大きな成果となる可能性があります。勿論、利回りは保証されていませんので、下振れすることも逆に上振れすることもあります。
しかし、長期、分散、積立という投資手法(ドル・コスト平均法)は株価の変動を吸収し、買い付け価格を平準化してくれる効果があるとされています。
iシェアーズ JPX日経400ETFの分配金履歴
ETFの運用により収益が出た場合に、投資家へ分配金という形で利益が還元されます。iシェアーズJPX日経400ETFの分配頻度は2月と8月の年2回です。直近4回の分配金の履歴は下表の通りです。
なお、過去12ヵ月の分配金利回りは2.18%です。
権利確定日 | 分配金単価 |
2024年8月9日 | 287円 |
2024年2月9日 | 224円 |
2023年8月9日 | 246円 |
2023年2月9日 | 224円 |
iシェアーズ JPX日経400ETFの保有銘柄と資産構成
iシェアーズJPX日経400ETFの投資先と資産構成、それぞれの保有比率を見ていきましょう。
【保有銘柄TOP10】
(2024年9月19日時点)
銘柄名 | 業種 | 保有比率 |
リクルートホールディングス | サービス業 | 1.69% |
日立 | 電気機器 | 1.61% |
日本電信電話 | 情報・通信業 | 1.57% |
伊藤忠商事 | 卸売業 | 1.54% |
ソニー | 電気機器 | 1.53% |
キーエンス | 電気機器 | 1.51% |
武田薬品 | 医薬品 | 1.47% |
HOYA | 精密機器 | 1.47% |
信越化学 | 化学 | 1.46% |
三菱商事 | 卸売業 | 1.45% |
【資産構成】
業種 | 保有比率 |
電気機器 | 16.98% |
情報・通信業 | 7.87% |
卸売業 | 7.26% |
医薬品 | 6.19% |
機械 | 6.04% |
化学 | 5.97% |
輸送用機器 | 5.75% |
銀行業 | 5.44% |
小売業 | 4.37% |
サービス業 | 4.17% |
資産構成を見ると電気機器メーカーへの投資比率が高いことが特徴のようです。組入銘柄TOP30には、東京エレクトロン、富士通、三菱電機、村田製作所などが名を連ねていますので、これらの企業の株価変動の影響を受けやすい側面があるといえるでしょう。
iシェアーズ JPX日経400ETFのメリット・デメリット
iシェアーズJPX日経400ETFへの投資をメリットとデメリットの観点から考えています。
投資メリット
1.少額から複数の株式へ分散投資が可能
投資のリスクを下げる手法として分散投資という考え方があります。しかし、個別銘柄への分散投資では、多額の資金が必要になります。
たとえば、iシェアーズJPX日経400の投資先である、リクルートホールディングスと日立製作所の株を100株ずつ購入しようとすると、100万円以上の資金が必要です。
一方、ETFは、一口から購入可能で、1つの商品を購入するだけで、400銘柄に分散投資していることになります。
iシェアーズJPX日経400ETFであれば2万5千円程で一口購入できます。株式投資をしたいけど、まとまった投資がない方でも手を出しやすいのがETFです。
2.リアルタイム取引が可能
ETFと投資信託の大きな違いは、投資信託が上場しているか否かになります。ETFは東京証券取引所に上場している投資信託のことで、株式同様、値動きを見ながらリアルタイム取引が可能です。
3.運用コストが低い
ETFを運用する際には、投資信託と同様に信託報酬などのコストがかかります。ETFの信託報酬率は一般的に投資信託よりも低めの設定です。
4.売買の自由度が高い
ETFは、売買の自由度が高い商品です。指値注文や成行注文などが可能ですので自分の希望価格で売買することができます。
5.分配金が受け取れる
運用成果を分配金という形で投資者へ還元する際、ETFの分配金は投資信託にある特別分配金の概念がないため、投資元本を削って分配されることはありません。純粋に運用成果として受け取ることができます。
6.NISAの成長投資枠で買付け可能
iシェアーズJPX日経400ETFは、NISAの成長投資枠の対象商品です。NISAを活用すれば、非課税限度額までの売買差益や分配金が非課税になります。
投資デメリット
1.分配金を自動で再投資できない
資産形成に有効とされる長期、分散、積立投資は、分配金を再投資することで複利効果を高めます。しかし、ETFの分配金は自動で再投資ができません。再投資する場合は、分配金を受け取ったら手動でETFを買い増す手続きが必要です。複利の効果を享受したい場合は多少手間となります。
2.証券会社でしか買えない
ETFを売買できるのは証券会社に限られています。投資信託であれば銀行などでも売買可能ですが、ETFは株式同様、証券会社のみでの取扱いです。
3.自動で積立投資ができないこともある
長期の資産形成には積立投資が効果的であるとお伝えしていますが、証券会社によっては、ETFの自動積立設定ができない場合があります。
その場合は、手動で定期的に積立をしなくてはなりません。毎月〇日など、自分の決めた日に機械的に積み増しできれば良いですが、値動きがわかってしまうために購入タイミングに迷うこともありそうです。
ETFに積立投資をしたい場合は、自動積立が可能かどうかを確認の上、証券会社を選ぶようにしましょう。
4.NISAの非課税枠を活用できないことも
NISAは一人一口座しか保有できない制度です。そのため、銀行など証券会社以外にNISA口座を開設している場合には、NISAでETFの売買ができません。
まとめ
iシェアーズJPX日経400ETFは、日本の投資指数であるJPX日経400に連動した成果を目指すインデックスファンドです。
直近12ヵ月の分配金利回りは2.18%です。運用コストが低いため長期運用にも適していると言えるでしょう。
ETFは投資信託と株式投資の中間に位置する投資商品と考えることができます。
複数のETFを比較して納得できるファンド選びをしてください。
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