MAXIS トピックス上場投信とは？NISA利用の注意点も解説

MAXISトピックス上場投信は、三菱UFJアセットマネジメントが運用するETFです。

TOPIX（東証株価指数）に連動した成果を目指した運用を行っています。

本記事では、MAXISトピックス上場投信を解説します。また、NISAの成長投資枠を利用する際の注意点やETFが向いている人についてもお伝えします。

ETFって何？

ETFは上場している投資信託のことです。

投資信託は非上場ですのでリアルタイムでの売買はできませんが、ETFは上場しているため、株式と同じように値動きを見て指値注文や成行注文を出すことも可能です。

ただし、投資信託は銀行や郵便局でも購入できますが、ETFは証券会社でしか購入できません。ETFを購入したい方は注意してください。

また、ETFの運用中にかかる運用管理費用は投資信託と比較して低めに設定されています。

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MAXISトピックス上場投信とは

MAXISトピックス上場投信のベンチマークはTOPIX

MAXISトピックス上場投信はその名の通り、TOPIX（東証株価指数）に連動した投資成果を目指して運用されるETFです。TOPIXの対象は東京証券取引所のプライム市場の全銘柄であるため、当ファンドは国内の株式市場全体に連動すると考えるとイメージしやすいでしょう。

MAXISトピックス上場投信の運用実績

過去5年間の基準価額と純資産総額の推移は下記の通りです。

分配金を再投資した場合が黄線のグラフ、分配金を受け取った場合が青線グラフです。

MAXISトピックス上場投信の分配金は年2回

上表を数字で示したものが下記になります。MAXISトピックス上場投信の決算日は1月と7月の年2回です。

直近6回の分配金（税引き前）と基準価額の推移を示しています。

ただし、ETFを含めた投資商品には元本保証がありません。また、運用収益が少額の場合には分配金が支払われない場合があります。

MAXISトピックス上場投信の騰落率

下表は分配金再投資後の騰落率を数字で示しています。

（2024年7月19日時点）

MAXISトピックス上場投信の手数料

MAXISトピックス上場投信は取得時（購入時）と交換時（売却時）に各販売会社が定める手数料が必要になります。ただし、ネット証券などでは無料の場合が多いようです。

また、運用中は運用管理費用（信託報酬）が必要になります。

保有資産額に対して、年率0.066%（税込み）が毎日、保有財産から差し引かれます。

具体的な計算式は次の通りです。

100口当たりの運用管理費用：保有期間中の平均基準価額×0.066%×（保有日数/365）

なお、ファンドの交換（売却）時の信託財産留保額はありません。

TOPIX連動ETFと手数料比較

MAXISトピックス上場投信の手数料をTOPIX連動の他のETFの手数料を比較してみましょう。

（2024年6月28日現在）

MAXISトピックス上場投信の運用コストは、TOPIX連動しているETFの中では丁度中間あたりに位置するようです。

しかしながら、低コストと言われている投資信託、eMAXIS Slim全世界株式（通称オルカン）が0.0525%（税抜き）であることと比較しても遜色なく、TOPIX連動ETFの運用コストは全般的に低コストと言えそうです。

MAXISトピックス上場投信の構成銘柄と業種

MAXISトピックス上場投信はプライム市場全体に連動しており、自動的に2,000以上の銘柄に投資をしています。その中から組入上位10の銘柄と業種、その組入れ比率をみてみましょう。

【組入上位10銘柄】                  

（2024年6月28日現在）

【組入上位10業種】

MAXISトピックス上場投信の税金

MAXISトピックス上場投信の運用により得た分配金、または交換（売却）により得た利益には受取時に次の税金がかかります。

分配金：配当所得として課税対象となり、普通分配金に対して20.315%の課税。

売買差益：交換（売却）によって得た差益は譲渡所得として課税対象となり20.315%の課税。

課税口座で行う株式投資なども同様に利益には課税され、手取りは利益の8割弱となります。

新NISAを活用する

NISAの成長投資枠で購入できる

前述したとおり、通常、投資から生じた分配金や売買差益には20.315%の税金がかかってしまいます。

しかし、非課税口座のNISAを活用すれば税金がかからないため、全額が利益になります。

ETFはNISA口座で購入できない商品もありますが、MAXISトピックス上場投信は、NISAの成長投資枠で購入することが可能な商品です。

NISAには成長投資枠とつみたて投資枠の2つの枠があり、NISA内で生じた分配金、配当金、差益に税金はかかりません。

成長投資枠は、株式、投資信託、ETFなどの一括購入をするための枠になり、年間240万円、生涯非課税保有額1,200万円までの投資に税金がかかりません。

たとえば、100万円を年率5％で10年間運用すると運用成果は約164万円になります。

増えた分の64万円に20.315%の税金がかかるとすると、手取りは51万円程に目減りしてしまいますが、NISA口座であれば全額が利益として残ります。

NISAの投資枠に余力がある場合は、NISAの活用を検討しましょう。

ETFの分配金は再投資されない

ETFは上場している投資信託です。それならば、投資対象をETFとするのか投資信託にするのかという迷いが生じるのは自然な流れかもしれません。

ETFと投資信託を運用する上での相違点のひとつに分配金の扱いがあります。

NISAの投資信託は、基本、分配金は受け取らず自動的に再投資され複利効果を高めます。

しかし、ETFの場合、決算ごとに配分される分配金は再投資されない仕組みです。そのため分配金を投資に回したい場合は、自分で手続きをしなければなりませんので注意してください。

ETFが向いているのはどんな人

これらを踏まえて、ETFが向いているのは次のような人です。

１．定期的に分配金を貰いたい人

投資をしていると、配当金や分配金の受取は利益を実感できる瞬間でもあります。

ETFは運用実績に応じて分配金を手に出来るため、たとえば決算月の異なる複数のETFを保有していることで、分配金を定期的な収入源として生活サイクルに組み込むこともできるでしょう。

２．リアルタイムで売買したい人

投資信託の場合、ブランインド方式といって基準価額がわからないという状況で買い注文や売り注文を出す仕組みです。

一方、ETFは株式市場に上場しているため、株式のようにリアルタイムで売買が可能です。そのため、基準価額の変動を見ながら利益確定や損切りがしやすい環境です。

株式のように値動きに注視して投資信託の売買を行いたい方にはETFが向いているでしょう。

３．運用コストを抑えたい人

長期の資産形成において、毎日発生する運用管理費用の多寡は収益率に直結します。

ETFの運用コストは投資信託と比較して低めに設定されています。

運用コストを最小限にしながらも自由度の高い投資をしたい方には、ETFの購入は選択肢のひとつになります。

まとめ

普段我々が口にする投資信託は非上場の投資信託で、ETFは上場している投資信託です。

MAXISトピックス上場投信は、TOPIXに連動した投資成果を目指すETFです。

分配金は1月と7月の年2回です。分配金を定期的に受け取りながら自由度の高い投資をしたい方に向いています。

また、MAXISトピックス上場投信は、NISAの成長投資枠で購入可能です。

NISAの成長投資枠を活用すれば、分配金や差益に本来かかる税金がかかりません。

注意したいのは、ETFの分配金は自動的には再投資されないということです。分配金を受け取らず再投資に回したい場合は自分で再投資の手続きを行ってください。

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