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資産運用や資産形成が身近なものになりつつある昨今、FIREという言葉も巷でよく聞くようになりました。
FIREとは、Financial Independent Retire Earlyという言葉の略で、日本語で訳すと経済的自立と早期退職をすることを意味します。
実際にFIREを実践している人も増えており、いろんな情報が出回っていますが、多くのFIRE到達者は株式投資などを実践しています。
この記事では、FIREの基本的なことから、FIREのメリット・デメリット、実際に株式投資などを実践することでどうやってFIREに至るのか?についての基本的な考え方について解説していきます。
目次
FIREの基礎知識
まずはFIREについて詳しく解説していきます。一口にFIREといってもいろんな形があり、FIREに到達する方法もさまざまです。
FIREの定義などを確認し、具体的にFIREがどういう状態であるのかについて理解を深めていきましょう。
そもそもFIREとは?
すでに述べた通り、FIREは、「経済的自立」と「早期退職」という2つの言葉から成り立っています。
経済的自立という点では、仕事をしなくても生活できるレベルの資産があることが前提となっています。その意味では、資産運用をしている人が多く、全く何もせずに暮らせるという話ではありません。
ただ、会社勤めなどをする必要がなく、いままでよりも自由に自分の生き方を選べる経済状況であるといえます。
FIREとは自分の生き方を選べるため、長年正社員として勤める必要はなく、結果として早期退職を実行できた人たちを指す言葉といえるでしょう。
FIREの種類
FIREという言葉を聞くと、人によってイメージするものが異なります。FIREという言葉が生まれた欧米では、一般的にFIREの種類の以下の4つに分類しています。
・Fat(ファット)FIRE
ある程度贅沢なライフスタイルを送るFIRE。
仕事をせずに資産運用などで自分の生活費だけでなく、娯楽費用なども捻出できるレベル。
・Lean(リーン)FIRE
一般的な生活を労働せずに送れるFIRE。
生活費用などを資産運用などで確保できるレベル。
・Barista(バリスタ)FIRE
サイドFIREなどと言われるFIRE。
資産運用などですべてを賄えるわけではないが、生活のために正社員など制約のある仕事をしなくて良いレベル。
生活費用として足りない分は運用益や労働で賄うスタイル。
・Coast(コースト)FIRE
仕事をやめるレベルではないが、退職後の資産に不安がない状態で貯蓄などをしなくても良い状態。
生活のためにある程度の労働が必要ではあるが、老後資金への不安がないレベル。
FIREと一口に言ってもさまざまなタイプがあるので、自分が目指すFIREはどのタイプかを考えることがFIREへの第一歩といえそうです。
FIREへの到達方法
FIREにもさまざまなタイプがあるように、FIREに至るまでの道のりも人それぞれです。代表的なFIREへの到達方法として以下のような方法があります。
・節約でFIREを目指す
なるべく支出を抑えて資産を増やす方法です。住居費などの固定費を見直したり、ポイ活などでお得に生活費を減らすといった行動でFIREに必要な資金を生み出します。
・所得を増やしてFIREを目指す
給与所得等を増やしていくことで資産を増やす方法です。本業で年収アップを目指したり、本業以外に副業を行ったりします。人によっては、自分で事業を行って資産を増やす人もいます。
・資産運用でFIREを目指す
投資などを行い、お金にも働いてもらいながら資産を増やす方法です。株式や投資信託といったペーパーアセットから不動産といった現物資産などさまざまな投資対象があります。
多くの人は、所得の向上や節約、資産運用のいずれも駆使してFIREを実現を目指しています。
FIREのメリット・デメリットとは
FIREと聞くと、嫌な仕事をせずに自由自適に暮らせるというイメージを持つかもしれません。しかし、実際にFIREをして仕事をやめた人が幸せかどうか?はまた別問題だったりします。
FIREにはメリット・デメリット両方あるので、その特性をしっかり理解してから目指すかどうかを検討すると良いでしょう。
FIREのメリット
FIREのメリットは主に以下のようなものがあります。
・時間を自由に使うことができる
FIREの良い点は、決まった時間に仕事に行かずに済む点です。Fat FIREをしている人なら毎日が日曜日のように過ごせます。
いつ寝ても良いですし、旅行などにも行きたいときに行くことができます。本当に自分がしたいことや自分の趣味に打ち込むことも可能です。
何をやっても許される環境が手に入るのはFIREの大きなメリットです。
・働く・働かないを自由に選ぶことができる
FIREは経済的自立を達成しているため、生活のためにしたくもないことをする必要はない状態です。したがって、逆にいえば働きたい時は自分の裁量で働くこともできるし、働かないことも選択できるということでもあります。
お金にこだわる必要がないので、低賃金の仕事やボランティアなどをするといった選択肢も選べます。
FIREのデメリット
FIREのデメリットは主に以下のようなものが挙げられます。
・社会との接点がなくなってしまう
現代人は多くの人が仕事の時間が一番長いです。それゆえ、仕事をやめてしまうと社会との接点がなくなってしまい孤立してしまう可能性があります。
・やりたいことがなくて人生をつまらなく感じる可能性がある
FIREをした人の体験談などをみる限り、FIREをした直後は自分がやりたいと思っていたことができて人生が充実しているように見えます。しかし、次第にやりたかったことをやり尽くしてしまい、人生がつまらなく感じてしまう人もいるようです。
・資産運用が必ずしもうまくいくとは限らない
FIREをする前に、資産が十分であるか計算している人は多いのですが、人生すべてが自分の思うように動くかどうかは別問題です。
資産運用についても、着実に資産が増えることもあれば、想定外に生活費がかかってしまったり、相場環境が悪化し資産が目減りしてしまう可能性があります。
FIREを理想とする人は多いですが、FIRE後の生活や資産状況など、思う通りにいかないことはあるので、FIREをする際は入念に計画をしておく必要があります。
FIREへのロードマップ
FIREをしてみたい!と思っていても、老後資金を用意したり自分の生活費を賄えるくらいの資金を用意するのは容易なことではありません。
実際にFIREを実現するためにやるべきことはいろいろありますが、しっかりと資産の計算ができるかどうかは重要なポイントです。
FIREへのロードマップとして、どのような資産目標を立てるかなどについて具体的に説明していきます。
自分の生活にいくらかかるかを試算する
FIREといってもいろんな形のFIREがあります。
また、人によってFIRE後に必要な生活費は異なるため、まず最初に自分の生活にはいくらお金がかかるのを算出する必要があります。
自分の生活費を把握するには、やはり家計簿をつけるのがおすすめです。
家賃や光熱費といった必要経費から、趣味や飲み会代といった娯楽費まで月々の支払いが把握できれば、年間の支出も容易に導き出せます。
注意点としては、年齢に応じて必要となる生活費は異なってきます。
特に年齢を重ねると医療費などいままでかからなかった費用が必要となるケースも出てくるので、ある程度将来の生活費は多めに試算しておくと良いでしょう。
4%ルールを理解し、必要な金額を算出する
今の生活費や将来に必要な老後資金など今後必要となる金額が分かるとFIREに必要な金額がいくらなのかが分かってきます。
ただFIREをするとしても、必要金額があるだけでは生活費などで目減りしていく一方です。
多くのFIRE実践者は、上手に資産運用をすることで資産を減らさずにFIRE生活を送っています。
資産を減らさないという点では、4%ルールを適応してFIREに必要な金額を算出するのが一般的です。
4%ルールとは、試算運用額の4%未満で生活費を捻出していけば、30年間資産が尽きる確率は非常に低いという研究結果から出てきた考え方で、つまり資産を生活費として切り崩す際に元となる試算は1年間の支出の25倍が必要となるということになります。
例えば、年間の支出が400万円の人の場合、この25倍となる1億円が資産運用をしながらFIREするために必要な元手となるということです。
目標のためにできることを始めてみる
自分が生活していくのにいくらかかるのか、資産運用をしていくことを前提にFIREの元手がいくら必要なのかが分かったら、そのためにできることをスタートさせましょう。
基本的に4%ルールは、資産運用の成績が年率4%以上あることを想定しているので、利回り4%以上の投資対象に投資をしていくことになります。
利回り4%以上の投資対象は、いろいろありますが、日本株や米国株の高配当株やS &P500といった米国市場の代表的な経済指数に連動した投資信託といった金融商品が該当します。
FIREのためには不動産投資など大型の投資をしなければいけないのか?と思っている人がいますが、実際には株式や投資信託といったペーパーアセットで十分に条件を満たすことが多いです。
まとめ
FIREと聞くと、途方も無い資産を持った人たちが悠々自適に暮らしているイメージを持つ人が少なくありません。
しかし、FIREにはさまざまなさまざま種類があり、FIREのために必要な資産額は人それぞれです。
また、メリットばかりが強調されるFIREですが、人によってはFIRE生活が向いている人と向いていない人がいます。
自分の特性も考慮しながら、途中で資産が尽きたりしないように、FIREを検討する場合はしっかりと計画を立てるのがおすすめです。
FIREに必要な資金額やそれに見合う資産運用の方法などは事前に理解しておくと、FIREに向けての行動もとりやすくなるでしょう。
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