株主優待初心者におすすめ！30万円以下で買える株銘柄紹介

最近は、女性誌でも資産形成や株式投資の特集が増えてきました。

投資信託などの金融商品はネット証券で100円から買えるようになってきています。

誰もが資産形成しやすい環境が整ってきています。そんな中で、株主優待への注目も高まってきています。

最近は、外食で使える優待券や食品系などの優待もあり、節約したい女性たちに人気です。

今回は、そうした節約思考の方におすすめの30万円以下で購入できる株銘柄をご紹介します。

また株主優待をもらってみたいと考えている人向けに、株主優待制度の特徴や注意点にも触れているので参考にしてみてください。

株主優待制度の概要

まずは、株主優待制度の概要について説明します。

株主優待制度は日本独自の制度であり、他の国では実施されていません。

株主還元の一環ではありますが、企業が必ず実施しなければいけないものではない点は理解しておきましょう。

株主優待制度とは？

株主優待制度とは、一定数以上の株式を保有する株主に対して、企業から自社の商品やサービス、割引券などを提供する株主還元の一種です。

株主優待を実施することで、実際の商品・サービスを通じて自社の活動内容や特色を株主に伝えることができる企業側のメリットがあります。

株主優待の種類

株主優待には、提供する企業によってさまざまなものがあります。

一番多いのは、企業が製造・販売している商品や、関連企業が展開している商品などです。食品からグッズまで多岐に渡ります。

外食系の企業であれば食事券や割引券などが提供されています。

ホテルなどを経営する企業なら宿泊券、鉄道系の企業なら交通機関の回数券など、投資先企業が手がける事業のサービスを無料もしくは優待価格で受けられるケースもあります。

上記以外にも、割引価格で買い物ができる会員カードの発行や株主限定イベントへの招待など普段は体験できない価値を提供する企業もあります。一般には公開されていない施設を特別に利用できる権利など、モノだけではなく、体験型の株主優待も増加傾向にあります。

30万円以下で買えるおすすめの株主優待5選

具体的に30万円以下で購入できる株主優待がある株銘柄をご紹介します。

10万円以下でも購入できる株銘柄はありますが、30万円ほどの予算があった方が、選べる株主優待にも幅が出てくるのでおすすめです。（株価情報などは、2024年12月18日現在）

1.カゴメ（2811）

カゴメは、トマト加工品の国内最大手です。飲料が主力の稼ぎかしらです。国内飲料。食品は想定を超えた数量が増加が見込まれています。また、海外も外食向け事業が好調です。

＜基本情報＞

２.キリンホールディングス（2503）

キリンホールディングスは、ビール類シェア国内首位級の企業です。一番搾りや淡麗などの主力アルコール商品の他、午後の紅茶やキリンレモンなどの清涼飲料水の各種ブランドを展開しています。

誰でも知っている有名企業な上、昨今はアジアやオーストラリアなど海外での販売も好調です。

＜基本情報＞

3. 不二家（2211）

不二家は、植物性油脂や業務用チョコレートを販売する企業です。近年はベジタリアン向けの商品で海外展開も拡大しています。

一般消費者にはあまりなじみがない企業ですが、業務用チョコレートでは国内トップシェアの企業です。

＜基本情報＞

4.エバラ食品工業（2819）

エバラ食品工業は、黄金の味シリーズなどの焼き肉のたれでシェア首位の調味料メーカーです。家庭用の調味料のイメージが強いですが、業務用のスープなども販売しています。最近はプチっと鍋シリーズなどのポーション調味料の売上が堅調で、安定感があるのも魅力の企業です。

＜基本情報＞

5.コメダホールディングス（3543）

コメダホールディングスは、コメダ珈琲店を全国展開している企業です。

愛知県を中心に店舗が拡大している状況で、認知度も高まっています。

ゆったりとくつろげる空間が人気で、シロノワールなどの定番商品があります。

キャンペーンやコラボ企画なども行われており、今後の好業績も期待されている企業です。

＜基本情報＞

株主優待をもらうための注意点

株主優待はお得な制度として認知されていますが、いくつかの注意点があります。

特に株主優待をもらうためには条件を満たさないといけないので、しっかりと頭に入れておきましょう。

株主優待をもらうための条件

株主優待を受けるためには、株主優待を実施している会社が定めている｢株主優待の割当日｣にその会社の株主になっている必要があります。

いわゆる権利確定日に株主である必要があり、その企業の株主名簿に名前が記載されている必要があるということです。

また、一定数の株式を保有する必要があります。

企業によっては1株から株主優待を実施するところもありますが、優待内容によっては株数はさまざまなので、事前にしっかりと確認しておきましょう。

優待廃止の可能性を考慮する

先述の通り、株主優待制度は日本独自の制度で米国その他、海外では実施されていません。

その上、日本国内に住所を有する法人・個人に送付されることもあり、海外の投資家たちのメリットがない点などは問題視されています。

株主優待を実施するか否かは企業の自由であり、優待を廃止する場合も当然あり得ます。

優待廃止のために、事前に株主総会で決議をとるといった必要もないため、個人投資家からすると、突然の知らせになることも多いのですが、優待廃止の可能性は常に念頭においておきましょう。

株主優待に釣られると大きな損失を被る可能性もアリ

株主優待を実施しているからといって、その企業の経営が安定しているわけではありません。

特に配当金が配られない無配状態でも株主優待を実施している企業などは要注意です。

当座の資金を確保するために、株主優待を実施することで投資家の注目を集めるといった企業もないわけではありません。

株主優待はとても魅力的ですが、それだけに注目してしまうと、株価が暴落したり最悪の場合企業が倒産して投資資金が戻ってこないといった大きな損失を被る可能性があります。

株主優待にもデメリットがあることを忘れないようにしましょう。

まとめ

株主優待は、テレビなどのメディアで盛んに取り上げられるようになり、認知度が高まってきました。

株主優待をもらうためには、いくつか条件がありますが株主として期日までに必要な株数を保有すれば誰でも受け取ることができます。

最近は少額で株主優待がもらえる企業もありますが、30万円程度あると日頃使える食品などを優待として受け取れます。

ただし、株主優待は企業が実施するものではなく、廃止されることもあります。

企業の業績と関係なく実施されていたりするので、株主優待目当てで保有していたら、株価が暴落してしまう可能性もあるので注意が必要です。

株主優待について正しく理解しておけば、怖いことはありません。

自分の欲しい優待品をゲットして、豊かな生活を実現させましょう。