株のサポートの特徴

株式に投資する場合、個別の株に投資するほかに、日経平均やTOPIXといった指標に連動して動くETFに投資することもできます。

ETFをやったことがない人にとっては、まず費用がどれくらいかかるのか気になるところだと思いますので、今回は、ETFにかかる手数料に焦点をあてて解説します。

ETFの購入時にかかるコスト

ETFの購入時にかかる費用としては、株式と同様、「委託手数料」が掛かります。国内ETFであれば国内株式、海外ETFであれば外国株式と同じ手数料になります。手数料の額は証券会社により異なりますが、ネット証券であれば0.1％（10万円投資しても手数料は100円程度）と格安です。投資金額によっては無料の証券会社もあります。

一般的な投資信託の場合、ノーロードでない限り、申込手数料として2～3％が掛かかるものが多いことを考えると、ETFがいかに安いかがわかります。

なお、海外ETFを購入する場合は、委託手数料の他に「為替手数料（1ドル25銭程度）」が必要になります。海外ETFの場合、円をドルなどの外貨に換え、外国株を購入する必要があるからです。海外ETFは、国内ETFに比べ委託手数料も高く、為替手数料もかかることから、ある程度大きい金額での投資でないと収益を上げるのは難しいかもしれません。

以上のとおり、投資信託でもノーロードという選択肢はありますが、全てにおいて購入時にかかるコストが安いという点ではETFが有利といえます。

ETFの保有期間中にかかるコスト

保有期間中にかかるコストとしては、「信託報酬」があります。一般の投資信託が「年間0.4％〜2％」なのに対し、ETFは、「年間0.078％〜1.15％程度」と格安です。

なお、日経平均株価など同じ指数に連動するETFでも、ファンドによって信託報酬が違うので注意が必要です。保有コストは運用成績に影響をあたえる重要なコストなので、事前に信託報酬の額を確認し、できるだけ安い銘柄を選ぶようにしましょう。

ETFの売却時にかかるコスト

売却時にかかるコストは、購入する際のコストを基本的に同じになります。つまり、証券会社が定めた「委託手数料」が掛かります。また、海外ETFの場合は、購入時と同様、「委託手数料」に加えて「為替手数料」がかかります。

それに対し、一般の投資信託の場合には、解約にかかる費用は基本的に発生しないので、売却時にかかるコストという点では、投資信託の方が有利となります。ただ、一部の投資信託では、信託財産留保額や換金手数料が発生するものもありますので、購入する際はその点も確認しておくことが重要です。

また、委託手数料は掛かると言っても0.1％程度なので、あまり気にする必要はないと思います。

以上のとおり、ETFにかかる費用はいろいろとありますが、全般的に安いと言えます。目論見書などに費用の記載があるので事前に十分に確認しましょう。その上で、どこの証券会社の手数料が安いかを比較し、選ぶようにしてください。

ただし、証券会社選びは手数料だけではなく、操作性、管理のしやすさ、情報量なども重要なので、これらの点も併せて総合的に判断することが大事です。