株のサポートの特徴

株式投資をしていると、当然のことながら相場が下落基調になることもあります。そんなとき信用取引を行うことができれば、下げ相場でも利益を上げることができます。

今回は、信用取引とはどういうものか、また、どんな種類があるかなど、信用取引についての基本を紹介します。

信用取引とは

信用取引とは、名前のごとく「信用」による取引ということになります。その投資家を信用して、資金や株式などを担保に資金や株を貸し付けて取引を行うことです。

通常の株式取引の場合、300万円の取引を買う場合には、300万円の資金が必要ですが、信用取引なら、持っている資金以上に株式投資を行うことができます。例えば、証券口座に100万円があれば、300万円分の取引ができるといった形です。

信用取引の種類

金融商品取引所に上場している株券の信用取引には、「一般信用取引」と「制度信用取引」の2種類があり、それぞれ対象になる銘柄や取引期限が異なります。

制度信用取引は、金融商品取引所などの規定により返済期限（最長6カ月）、品貸料、権利処理方法などがあらかじめ定められています。

取扱銘柄は、金融商品取引所が定める制度信用銘柄か、日本証券業協会が決めた銘柄となります。また、制度信用取引銘柄の中で新規売り（売建）ができるのは「貸借銘柄」に限定されます。

一方、一般信用取引は、証券会社と投資家との契約で行う信用取引です。そのため、返済期限（無期限も可）、品貸料、権利処理方法なども証券会社が自由に決めることができます。また、取り扱い銘柄も、証券会社により異なりますが、ほぼ全ての銘柄が取引対象になっています。その反面、手数料は制度信用より高めに設定されています。

信用買いの仕組み

信用買いは、証券会社からお金を借りて株式を買う取引です。したがって、取引が終わればお金を返す必要があります。

信用売りの仕組み

信用売りは、証券会社から株式を借りてその株式を売却する取引です。したがって、株式を買い付けた場合には、必ず株式を返す必要があります。

返済方法

制度信用取引であれば6カ月以内に、資金あるいは株券を返済する必要があります。返済方法としては、「現物決済」と「差金決済」があります。現物決済は、現金あるいは株券をそのまま返済する方法です。差金決済は、反対売買をして差額を支払うあるいは受け取る方法です。通常は、差金決済が利用されます。

信用取引で注意すべき点

(1) 返済義務と金利負担

借りたものは、当然ながら返さなければなりません。制度信用取引においては、6カ月以内に返す（差金決済する）必要があります。もっとも、一般信用取引の場合には、期限が無期限というのもあります。

ここで気を付けたいのが、信用取引は毎日金利が発生するということです。相場が思うように動かないからと、いつまでも精算せずに持ち続けると金利負担が膨らみかねません。

(2）追証の発生

「信用取引は怖いから、手を出さない方が良い」ということを聞いたことがある人もいるかもしれません。投資は本来余裕資金でやるべきであって、持っている資金以上で取引を行うことは危険をはらみます。その一つが「追証」です。

追証は、「追加で保証金を入れなければならないこと」。例えば、信用取引で買っていた株が急落し、追証にも応じられなかった場合は、証券会社が自動的に決済してしまいます。株式で損をした挙句、追証も求められるので、大きな痛手を負ってしまうことがあります。

以上、今回は信用取引の内容、種類、注意すべき点などについて解説してきました。この機会に、改めて信用取引について理解を深めてみてはいかがでしょうか。