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一般の投資は、リスクを取って、リターンを得るのが基本ですが、裁定取引は、リスクを取らずに利益を獲得しようとするものです。個人投資家には難しい取引方法ですが、その動向は市場に大きな影響を与えることがあります。

今回は、その裁定取引の基本について説明していきます。

裁定取引とは

裁定取引とは、金利差や価格差がある場合に、それを用いて売買することで利鞘（りざや）を稼ごうとする取引です。つまり、同じ性質を持つ2つの商品において、割安なものを買って、割高なものを売ることにより、理論的にはリスクなしで収益を獲得しようとするものです。

例えば、現物価格と先物価格には、理論的な関わりが見られます。というのは、先物取引の決済は後々実行されるため、決済を行うまでの間、資金を運用することで、その期間の利息を受け取ることが可能になるからです。

そのため、先物価格は理論的に現物価格に金利を上乗せた価格になります。一方で、先物取引では配当金は受け取れないので、配当金の額は差し引く必要があります。

このように、時間的価値という理論価格がある以上、情報の非対称性がない限り、価格差は生じないはずですが、実際には、需要と供給で価格は決まるので、理論価格と乖離する場合があります。

その場合、最終的には理論価格に収束しますが、理論価格より実価が低い場合には実価で購入し、理論価格に近づいた段階で売却すれば利益を獲得することができます。

裁定買いと裁定売りについて

裁定買いとは、裁定取引において、先物を売って現物を買う取引を呼びます。これは、先物が高く、現物が安いときに行われ、この状態が変わったときに取引は解消されます。継続して、先物が高く、現物が安い際には、取引は解消されずに繰り越されます。

裁定買いがなされるのは、例えば、日経平均から日経平均先物の理論価格を算出して、日経平均先物に現に決められている価格が、理論価格を越したときです。裁定売りはその逆で、先物が安く、現物が高いときに先物を買って、現物を売る取引になります。

裁定取引にはリスクがあるのか？

投資にはリスクがつきもので、ハイリスク・ハイリターンか、ローリスク・ローリターンになるのが原則です。しかし、裁定取引の場合、ローリスク・ミドルリターンと言われています。

売りと買いの時期がずれている場合には、相場の急変により損失がでる場合がありますが、売りと買いを同時に行えば、損益は相殺されるので、基本的にリスクはヘッジされます。
ただし、高度な技術や資金が必要なため、基本的には機関投資家が行う取引となっています。

裁定取引をした際、投資家が売買した現物株の残高を集計したものを裁定残といいます。この裁定残が高いと、相場が大きく崩れやすい状態となります。個人投資家も、裁定残に関するデータはきちんと確認しておかなくてはいけません。

裁定取引は、現物株にも大きな影響を与えるものなので、基本を押さえて、市場環境がどうなのか理解した上で投資をするようにしましょう。