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株価が変動する理由

株価が変動する理由

今回は株価が変動するメカニズムについて、ご紹介します。株価が変動する理由を理解し、損の少ない株取引をしましょう。

マクロの視点から:景気、為替、金利…経済環境は株式市場全体を左右する

株式投資は企業のオーナーになることであり、その投資先の企業には多くの収益を上げてほしいと考えるのが通常です。その意識から企業が収益を上げやすいのは、景気の良い環境下で、「景気が良い=経済成長率が高い局面」では株式が買われ、市場全体が上がりやすくなります。景気の良し悪しは、GDP(国内総生産)成長率や雇用統計などで判断されます。

日本国内の景気の次に日本の企業が儲かる要因は、貿易にあります。企業の中には、自動車産業のように海外への輸出が多い(外需)産業と通信業や小売業など国内で完結する(内需)産業があります。

日本は外需企業が多いため、海外にモノが売りやすい環境です。外国人が自分の国の通貨で日本のモノが安く買えるとき、つまり、為替が円安に振れることは株価上昇の要因となります。

また、景気が良くないときに景気を回復させる政策の一つが、金利の引下げです。金利が下がることは株式投資には追い風となります。併せて、金利が下がると預貯金の利息も減るので、資産運用の手段として株式投資の魅力が高まり、株式が買われやすくなります。

このようなことから「金利の低下」は株価上昇要因となります。ただし、日本の1990年代など、空前の超低金利政策を採っても株価上昇が続かないこともありました。やはり、本質的には実効性のある景気対策でないと長期的な株価上昇にはつながりません。逆に、景気の鈍化、円高、金利の上昇は、一般に株価(株式市場全体)の下落要因となります。

個別銘柄の視点で:株式投資は連想ゲーム

株式市場全体に作用する動きは少なからず個々の銘柄の株価にも影響を及ぼします。全体が上昇しているなかでも特に上昇が大きい銘柄や、全体が下落基調のなかでも下げ幅が少なく底堅い、または一社だけ上昇する(独歩高)銘柄もあります。そういった銘柄を探すのも株式投資の醍醐味でもあり、長期的に株式投資が成功するポイントでもあります。

個別銘柄の株価が動く理由について考えてみましょう。企業のオーナー視点で考えると、どんな企業の株なら持ちたくなるでしょうか。

株を買いたい理由として一番強いのは、やはり「業績が良い」ことでしょう。業績の向上が予想される銘柄は人気が出て買われ、逆に、利益の減少や赤字が予想される銘柄は嫌われて売られ株価は下がります。

投資家は、業績の結果が出る前に好業績につながる材料(ニュース)を見て、銘柄を選びます。例えば、「今年の夏は猛暑となるでしょう」という予想を聞けば、クーラーがたくさん買われることが予想されて家電メーカーや家電販売の会社が買われるでしょう。

また、画期的なクール素材の衣料品を売るアパレル企業なども注目されるかもしれません。そういったニュースから株式市場での注目産業が生まれます。為替が円安に振れた場合でも、特に海外での売上が大きい企業ほど株価が上がりやすくなり、逆に輸入の多い企業では下落要因になります。

また、企業側からの材料もあります。例えば、A製薬会社の医薬品に副作用が発見されれば、A社株価固有の下落要因になります。C社とD社が合併するといったニュースでも、その合併でメリットが大きいと考えられる銘柄には株価上昇要因、一方には下落要因となることがあります。ニュースを見たら、それが個々の企業の業績にどのように影響するか連想を働かせることが株式投資には重要です。

株価は美人投票の結果

注意点ですが、あるニュースを見て、「X社の業績にとても良い影響が出そうだ」と自分が考えたとしても、市場に参加する多くの投資家が同じように考えないと株価は上がりません。

自分が知ったときには、他の投資家の多くが既に知っていて株が買われてしまった後であれば、それ以上には上がらない可能性が高くなります。これを材料の織込み済み(おりこみずみ)といいます。

また、その個別銘柄の材料よりも、市場全体に影響する別の材料が注目された場合、残念ながら全体に引っ張られて予想通りの動きをしないこともあります。いわば、株価は美人投票の結果ですから、市場全体の動き、業種全体の動き、個別銘柄の材料を総合的に見て、判断していきましょう。

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