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キャッシュフロー計算書を作成する方法には、「直接法」と「間接法」があります。
今回は、直接法と間接法での作成が認められている営業活動によるキャッシュフロー計算書の作成手順について解説します。

直接法によるキャッシュフロー計算書

直接法によるキャッシュフロー計算書とは、キャッシュの出入りを直接集計して作成する方法です。例えば、売上金の入金があった場合に「営業収入」として計上し、材料を仕入れて現金で支払った場合には、「原材料の仕入れ支出」と計上します。

販売による収入がいくらあり、仕入れや経費としていくら支出したかが直接示されるので、全貌が把握しやすいというメリットがあります。

しかし、キャッシュフロー計算書を作るような企業は大企業が多く、一つ一つの取引を計上する直接法では、集計に手間がかかってしまいます。この点が直接法のデメリットになります。

（例）　　　　　　　　　　　（単位千円）
商品の販売による収入　　 45,000
商品の仕入れによる支出　 −15,000
給与の支払いによる支出　 −10,000
経費の支払いによる支出　 　　 −5,000
小　計 15,000
法人税等の支払いによる支出　　　−5,000
営業活動によるキャッシュフロー　10,000

間接法によるキャッシュフロー計算書

間接法によるキャッシュフロー計算書を作成する際には、まずは通常の会計処理をして損益計算書を作成し、当期純利益を算出します。この当期純利益は発生主義をベースに算出されたものなので、キャッシュフロー計算書では、収益や費用として計上されているものの中で、キャッシュの動きがないものについて加算や減算を行ってキャッシュの動きを把握します。

例えば、減価償却費は毎期一定額を費用として計上できますが、キャッシュが出ていくわけではないので加算します。また売掛金を計上した場合は、収益は発生しますが、実際にキャッシュはまだ入ってきていないので減算するといった具合です。

直接法でのキャッシュフロー計算書に比べて集計の手間がかからないので、低コストで作成できるというメリットがあります。また、収益がどの程度資金化できているかを把握することができるので、資金の裏付けのある収益力を見ることができます。

（例）　　　　　　　　　　　（単位千円）
税引前当期純利益　 14,600
減価償却費　 500
貸倒引当金の増加額　 500
受取利息及び受取配当金　 −10
支払利息　 10
売上債権増加額　 −300
仕入債務の減少額　 −300
　　　小計 15,000
利息及び配当金の受取額　 8
利息の支払額　 −8
法人税等の支払額　 −5,000
営業活動によるキャッシュフロー　10,000

企業によく利用されるのは？

営業活動によるキャッシュフロー計算書は、直接法と間接法の2種類の作成方法がありますが、投資活動によるキャッシュフロー計算書と財務活動によるキャッシュフロー計算書は、直接法で作成しなければなりません。

作成の容易さから、ほとんどの企業が間接法で作成していますが、IFRS（国際財務報告基準）では直接法で作成することを推奨しています。どちらで作成しても結果は同じなので、株式投資の判断材料としては、どちらであっても問題ありません。

キャッシュフロー計算書の直接法と間接法について解説しましたが、特に間接法は複雑な仕組みになっているため、しっかりと理解するまでには時間がかかってしまうかもしれません。

しかし、細かい内容まで把握する必要はなく、キャッシュフローの金額がひとつの指標になることが理解できていれば問題ありません。