【特定商取引に基づく表記】

販売業者 ライジングブル投資顧問株式会社

サイト名 ライジングブル投資顧問公式サイト

代表者 藤村 哲也

所在地 東京都中央区日本橋箱崎町1-5 ハニー箱崎ビル2F

お客様サポート係

林正巳

はやしまさみ

連絡日時

平日稼働、土日祝日休、12/30から1/5休

連絡時間帯

9時から17時

電話番号 03-5641-5603

FAX 03-5856-2321

メールアドレス

info@risingbull.co.jp

有料情報内容

戦略銘柄レポート、投資戦略レポート、売買サポートレポート、成功ナビデータベースなど。投資金額別にコースを定めて、継続的に個人投資家の資産形成のサポートを提供する成功ナビなどのコンテンツデータベースを提供。日本株基本コースで本日の投資戦略3220本、日本株売買サポートシリーズ1089本、日本株戦略銘柄レポート720本、日本株IPO銘柄情報870本、成功ナビ保有銘柄一覧201本、日本株成功ナビの現状と見通し308本、日本株成功ナビの各コースの評価額、などのコンテンツ（2020年11月17日現在）をご覧いただけ、過去の履歴もすべて確認できます。 これらのコンテンツ群は随時追加されていきます。

コンテンツの提供方法

例えば、日本株基本コース（3ヶ月9000円）のコンテンツの一つである2020年版30万円コースは2020年1月に30万円の元本で運用をスタートし、30万円の元手を戦略銘柄の売り買いの助言によって、日本株で資産形成が出来るように継続的にサポートを行っていく一連のコンテンツ。ロスカットや大きな値幅取り、現金化、利益確定売りや銘柄入れ替えなどのサポートを継続的に行い、お客様の資産形成を総合的にサポートする各種コンテンツ（戦略銘柄レポートなど）を提供。過去のコンテンツに遡ってコンテンツデータベースを閲覧ができる権利を持て、メール配信もあります。

100万円コースも同様です。100万円コースは100万円スタート時期によって、2011年版、2013年版、2016年版の3本が走っております。

それぞれのスタート金額は100万円で資産形成を総合的にサポートしています。 助言通りに売買を実行することで、お客様の資産も同様に資産形成されるサービス。これらのコンテンツはすべて過去の情報に遡って、3ヶ月9000円の日本株基本コースでご覧いただけます。

ご利用方法 パスワードによる認証

お申込方法 ホームページによりお申込

パスワード有効開始 お客様からのカードでのお申し込み時、またはお客様からの入金が確認できて24時間以内

パスワード発行方法 会員登録時にお客様ご自身で入力

E-Mail info@risingbull.co.jp

お申込有効期限 お申し込みフォーム到着から原則1週間

販売価格 契約期間・会員種類ごとに掲載しています。

販売価格

日本株基本会員(3ヶ月9000円(税込み)、6ヶ月17000円(税込み)、1年34000円(税込み)

(月あたり3000円の日本株基本会員コース。日本株の戦略銘柄レポート、投資戦略レポート、売買サポートレポート、などのコンテンツを現在のものだけでなく過去の情報を遡ってコンテンツデータベースを閲覧できる権利を持てる。（メール配信もあり）。2020年版30万円コース、2016年版100万円コース、など投資金額別に用意している資産形成を総合的にサポートするコンテンツ（助言サービス）の提供。）

中国株基本会員(3ヶ月9000円(税込み)、6ヶ月17000円(税込み)、1年34000円(税込み)

(月あたり3000円の中国株基本会員コース。中国株の戦略銘柄レポート、投資戦略レポート、売買サポートレポート、などのコンテンツを現在のものだけでなく過去の情報を遡ってコンテンツデータベースを閲覧できる権利を持てる。（メール配信もあり）。2020年版30万円コース、2016年版100コース、など投資金額別に用意している資産形成を総合的にサポートするコンテンツ（助言サービス）の提供。）

シルバー会員コース(プレミアムサービス)

2年以上基本会員を続け、かつ一定の条件をクリアした会員だけが購入し活用出来るサービス。コンテンツによって価格は異なります。

販売価格以外の必要料金 銀行振込の場合、送金料

お支払方法 銀行振込・クレジットカード決済(銀行振込の場合、送金料はお客様のご負担でお願いいたします)

お支払時期 原則として、請求メール到着後１週間以内

サービス提供時期 ご入金確認以降契約期間に応じて定められている期日までパスワードを有効にしパスワードにより会員制サイトに入場

(商品の引渡し時期)

サービス提供時期 お申込後10日以内はクーリングオフで解約可能。クーリングオフ期間経過後は、契約を解除しようとする日の一ヶ月前までの書面による意思表示で契約を解除できます。なお、契約解除の場合は、解除までの期間に相当する報酬額として日割り計算した額をいただきます

その他 本表示に定めなき事項については、金融商品取引法に基づく契約締結前書面や契約締結時書面をご参照ください